Shopify Plusの料金・費用まとめ — 変動プラットフォーム料金（VPF）の仕組みと総額シミュレーション
Shopify Plusの費用は「月額368,000円〜」だけでは判断できません。GMVに連動する変動プラットフォーム料金（VPF）の計算式と切り替わる月商ライン、決済手数料、構築費用まで、Plusティア認定のShopify専門パートナーが総額の考え方を解説します。
Shopify Plusの費用の全体像 — 3層で捉える
Shopify Plusの費用は、①プラットフォーム料金（月額プラン費用またはGMV連動額）、②決済手数料、③構築・運用費の3層で捉えるのが正確です。「月額368,000円〜」という数字だけを見て判断すると、月商規模の大きい事業者ほど見積もりを外します。理由は後述するVPF（変動プラットフォーム料金）の存在です。
- ① プラットフォーム料金：Shopifyに支払う利用料です。日本では円建てで1年契約が月額398,000円、3年契約が月額368,000円（税別）ですが、GMV（流通総額）が大きい場合はGMV連動額に切り替わります
- ② 決済手数料：Shopify Payments利用時のカード手数料です。Plusでは通常プランより優遇された料率が適用されます（公式に公表されているのは下限の「2.9%＋0円〜」のみで、適用料率は個別条件です）。Shopify Payments以外の決済サービスを導入している場合は、そのサービスの手数料とShopifyへの取引手数料（Plusは0.2%）がかかります
- ③ 構築・運用費：構築費・保守運用費は開発パートナーへ、アプリ・テーマの利用料はShopifyや各アプリ・テーマの開発元へ支払う費用です
時系列で見ると、導入時にまとまって発生する初期コストは③のうち構築費だけです。①のプラットフォーム料金、②の決済手数料に加えて、③のアプリ利用料・保守運用費も毎月発生する運用コストです。初年度は「構築費＋（プラットフォーム料金＋決済手数料＋アプリ利用料＋保守運用費）×12か月」、2年目以降は月次コストだけが残る、という構造で予算を組むと整理しやすくなります。
このうち①のVPFの仕組みは、Shopify公式サイトにも「ビジネス構造が複雑な場合は変動プラットフォーム手数料を適用」としか書かれておらず、具体的に解説した記事もほとんど存在しません。本記事では、Shopify Plusの構築・移行を支援してきた実務経験にもとづいて、この部分を具体的に解説します。Shopify Plus自体の機能や導入判断の全体像はShopify Plusとは？の記事をご覧ください。
プラン費用 — 1年契約398,000円・3年契約368,000円
Plusのプラン費用は、日本では円建て公式価格で1年契約が月額398,000円、3年契約が月額368,000円（いずれも税別）です。ネット上には「月額2,000ドル〜」という旧価格のまま更新されていない記事も多く残っていますが、現在は日本向けの円建て価格が公式に設定されており、為替による変動はありません。
| プラン | 月額（年払い時） | 月額（月払い時） | カード手数料（国内標準） | 外部決済サービス利用時の手数料 |
|---|---|---|---|---|
| ベーシック | 3,650円 | 4,850円 | 3.55% | 2.0% |
| グロー | 10,100円 | 13,500円 | 3.4% | 1.0% |
| アドバンス | 44,000円 | 58,500円 | 3.25% | 0.6% |
| Shopify Plus | 368,000円（3年契約）／398,000円（1年契約） | 2.9%〜（個別条件） | 0.2% | |
※2026年7月時点・税別。Shopify公式サイトおよび公式ヘルプの記載にもとづく。Shopify Payments利用時は外部決済サービスの取引手数料はかかりません
1年契約と3年契約の差は月額30,000円、年間で36万円です。3年契約のほうが安い分、契約期間のコミットメントは長くなります。事業計画が固まっているなら3年契約が合理的ですが、どちらを選ぶべきかは次に説明するVPFの見通しも含めて判断することをおすすめします。
なお、Plusの契約は営業担当を通さないと結べないと思われがちですが、実際にはセルフサーブ（管理画面からのオンライン契約）でも、Shopifyの営業担当経由でも締結できます。ただし料率や契約条件の細部は個別に確認が必要なため、当社がご支援する案件では、見積もり段階からパートナーとして同席し、確認すべき条件を整理したうえで契約に進むケースが多くなっています。
VPF（変動プラットフォーム料金）の仕組み — 「月額費用」と「GMV連動額」の高い方が請求される
Plusのプラットフォーム料金は固定の月額ではなく、「月額プラン費用」と「GMV連動額」を毎月比較して、高い方が請求される仕組みです。GMV連動額が月額費用を上回った分が上乗せされるのではなく、「どちらか高い方」に切り替わる方式です。この仕組みを理解しているかどうかで、月商規模の大きい事業者の費用見積もりは大きく変わります。
計算式 — チャネル別のGMV×料率の合計
GMV連動額は、販売チャネルごとに異なる料率をかけた合計で計算されます。3年契約の場合の標準的な計算式は次のとおりです。
| 販売チャネル | 料率（3年契約の場合） |
|---|---|
| D2C（オンラインストア） | 月商 × 0.35% |
| B2B（卸取引） | 月商 × 0.18% |
| POS（実店舗） | 月商 × 0.25% |
この合計が月額368,000円を上回った月は、GMV連動額（VPF）が請求されます。下回っていれば月額費用のままです。
※2026年2月時点・3年契約の場合の標準的な条件です。料率・条件は契約内容や時期により異なるため、正式にはShopifyからの見積もりでご確認ください。1年契約の場合は別の条件が適用されます
注目したいのは、B2Bの料率がD2Cの約半分に設定されている点です。同じ月商でもB2B比率が高いほどGMV連動額は小さくなるため、B2B・卸取引の比重が大きい事業はVPFの面でもPlusと相性が良いといえます。
月商いくらからVPFに切り替わるか
D2C単体の場合、月商約1.05億円がVPFへの切り替えラインです（368,000円 ÷ 0.35%）。つまり、月商1億円程度まではプラットフォーム料金は実質的に固定費として扱えます。それを超えると、GMVに連動して増える変動費に変わります。
| チャネル構成 | VPFに切り替わる月商の目安 |
|---|---|
| D2C単体 | 約1.05億円 |
| B2B単体 | 約2.04億円 |
| D2C＋B2B混在 | 構成比によって上記の間で変動 |
※3年契約（月額368,000円）の場合の計算値
実例シミュレーション — 2つのパターン
D2CとB2Bを併売するストアを例に、実際の計算を見てみます。
| パターン1 | パターン2 | |
|---|---|---|
| D2C月商 | 5,000万円 × 0.35% = 175,000円 | 1億円 × 0.35% = 350,000円 |
| B2B月商 | 8,000万円 × 0.18% = 144,000円 | 1.5億円 × 0.18% = 270,000円 |
| GMV連動額の合計 | 319,000円 | 620,000円 |
| 月額プラン費用との比較 | 319,000円 ＜ 368,000円 | 620,000円 ＞ 368,000円 |
| その月の請求額 | 368,000円（月額費用） | 620,000円（VPF） |
パターン1は総月商1.3億円でも、B2B比率が高いためGMV連動額が月額費用を下回り、請求は368,000円のままです。パターン2は総月商2.5億円でVPFに切り替わり、月62万円の請求になります。「Plusは月額37万円くらい」という前提で予算を組んでいると、パターン2の規模では年間300万円以上の想定外の差が生まれます。導入検討の段階で、自社のチャネル構成と月商計画にもとづいたシミュレーションをしておくことが重要です。
VPF切替後の予算の立て方 — 固定費から変動費へ
VPFに切り替わったあとのプラットフォーム料金は、「月額いくら」の固定費ではなく、売上に対する料率で捉える変動費として予算に組み込むのが実務的です。D2C単体なら「売上の0.35%がプラットフォーム料金」という実効コスト率で粗利計画に織り込めば、月商が伸びても見積もりがぶれません。
また、比較は月ごとに行われるため、セール月など月商が跳ねた月だけVPFが請求され、通常月は月額費用に戻る、という動きもあります。年間予算を組む際は、月商の季節変動を反映したうえで「月額費用が請求される月」と「VPFが請求される月」を分けて積算しておくと、実際の請求とのズレを小さくできます。
見落としやすい2つのポイント
VPFの計算対象について、移行検討時に特に確認しておきたい点が2つあります。いずれも当社が実際の移行案件の中で確認が必要になった点です。
- 複数ストアのGMVは通算される：Plus契約に含まれる拡張ストアを複数運用している場合、VPFの計算は全ストアのGMVを通算して行われます。「ストアを分ければVPFを回避できる」という考え方は成り立ちません
- 過去注文のデータ移行はVPFの対象外：他カートからの移行時にAPIで過去の注文データをインポートしても、その金額はVPFの計算に含まれません。大量の注文履歴を持つストアでも、安心して移行できます
決済手数料 — 「安くなるからお得」ではない理由
Plusでは決済手数料が優遇されますが、手数料の差額だけを理由にPlusを選ぶのは禁物です。判断材料にすべきは、プラン費用・VPF・決済手数料を合算した「Shopifyに支払う総額」の変化です。
まず前提として、決済手数料はカード種別ごとに料率が異なります。各プランの公表料率（オンラインのクレジットカード決済・2026年7月時点）は次のとおりです。
| カード種別 | ベーシック | グロー | アドバンス | Shopify Plus |
|---|---|---|---|---|
| 国内標準カード・JCB | 3.55% | 3.4% | 3.25% | 2.9%＋0円〜 （公表は下限のみ・個別条件） |
| Amex・海外カード | 3.9% | 3.85% | 3.8% |
※Shopify公式サイトの公表値。Plusの料率はカード種別・契約条件による個別見積もりのため、Shopifyへの確認が必要です
Plusではこれより優遇された料率が適用されます。公式のPlus料金ページで公表されているのは「オンライン 2.9%＋0円〜」という下限のみで、カード種別ごとの適用料率は契約条件による個別見積もりです。また、外部決済サービスを利用する場合の取引手数料はアドバンスの0.6%に対してPlusは0.2%です（Shopify Payments利用時はかかりません）。
ここで注意したいのが、手数料の削減額とVPFの関係です。決済手数料の差が効いてくるのは月商が大きい場合ですが、月商が大きくなるほど今度はVPFによってプラットフォーム料金も増えていきます。「手数料で得した分がVPFで相殺される」構図が起こりうるため、片方だけを見た損得計算は成立しません。総額でどう比較するかは、後述の「見積もりを取る流れと確認ポイント」で整理します。
プラン費用以外にかかる費用
Shopifyに支払う費用とは別に、構築・運用のための費用がかかります。導入予算はこちらも含めて組み立てます。
構築費用の相場
構築を外部パートナーへ依頼する場合、Plusの新規構築・移行は数百万円〜、基幹システム連携や特殊要件を含む場合はそれ以上が一般的な相場です。金額は「何を作るか」でほぼ決まるため、相場の幅だけで比較するより、要件を整理したうえで複数社の見積もりを比べることをおすすめします。開発会社の選び方はShopify Plusパートナーの記事で詳しく解説しています。
アプリ・テーマ・保守運用
月々の運用では、アプリ利用料と保守運用費がかかります。アプリ利用料はほとんどが月額課金で、数千円〜数万円で収まるストアもあれば、アプリの数や組み合わせによっては月に数十万円規模になることもあります（特に注文数などに応じた従量課金型のアプリを含む場合）。ただしPlusの場合、アプリ費用はむしろ下がることがあります。取引先ごとの個別価格設定のような高度なB2B運用や、チェックアウト周りのカスタマイズなど、通常プランではアプリや外部システムを組み合わせて実現していた機能が、Plusでは標準機能・拡張機能に置き換わるためです。保守運用を外部に委託する場合は月額での契約が一般的で、当社でもサポート保守を月額でご提供しています。
追加ストアの費用
Plus契約には同一ブランドの拡張ストアを最大9つまで追加できる枠が含まれており、この範囲では追加のプラン費用はかかりません（前述のとおりGMVは通算されます）。この枠を超えて拡張ストアを追加する場合は、1ストアあたり月額47,800円です。地域別・業態別の複数ストア展開を計画している場合も、9ストアまではプラン費用が変わらないのはPlusの大きな利点です。ただし、アプリの利用料は基本的にストア単位で発生するため、ストアを増やすとアプリ費用は増えていきます（Matrixifyのように複数ストア向けの割引を用意しているアプリもあります）。
総額の考え方 — アドバンスプランとどちらが得か
「月商1億円まではプラットフォーム料金が実質固定」という構造を踏まえると、費用比較の軸は月商規模で整理できます。D2C単体・3年契約の場合のプラットフォーム料金は次のように推移します。
| 月商（D2C単体） | GMV連動額 | 請求されるプラットフォーム料金 |
|---|---|---|
| 3,000万円 | 105,000円 | 368,000円（月額費用） |
| 5,000万円 | 175,000円 | 368,000円（月額費用） |
| 1億円 | 350,000円 | 368,000円（月額費用・切替直前） |
| 1.5億円 | 525,000円 | 525,000円（VPF） |
| 3億円 | 1,050,000円 | 1,050,000円（VPF） |
※3年契約・D2C単体の場合の計算値。実際の料率・条件は契約によります
アドバンスプラン（年払い時月額44,000円）と比べると、プラン費用の差は月額約32万円です。この差額を、チェックアウト拡張によるカゴ落ち改善、B2B標準機能によるアプリ・別システムの置き換え、複数ストア運用の効率化などの効果で回収できるかが、費用対効果の分かれ目になります。
回収の構造を具体的に見てみます。たとえば月商5,000万円・D2C単体の場合、アドバンスの国内標準カード手数料3.25%に対して、Plusの公表下限である2.9%が適用されれば0.35ポイント差＝月17.5万円の差になります（適用料率は個別条件です）。Shopify Payments以外の外部決済サービスを併用している場合は、その取引分の手数料がアドバンスの0.6%からPlusでは0.2%に下がるため、この0.4ポイント差も加わります（外部決済経由の月商が2,000万円なら月8万円）。これにアプリや外部システムの置き換えで浮く月額費用、チェックアウト改善による売上増を加えた合計が、プラン費用差の約32万円を上回るか——という計算です。月商が大きいほど手数料差も改善効果も絶対額が大きくなるため、一般に月商数千万円規模がPlusを検討し始める目安になります。判断基準の詳しい整理はShopify Plusとは？の記事にまとめています。
費用面でPlusにしなくていいケース
次のようなケースでは、現時点でPlusに移行しないほうが合理的です。当社でもご相談の結果「まだPlusは不要です」とご案内することがあります。
- 月商数千万円未満で、Plus限定機能を使う具体的な計画がない：プラン費用の差額を回収する打ち手がなければ、アドバンス以下のプランで十分です
- 決済手数料の削減だけが目的：前述のとおりVPFで相殺されうるため、手数料目的のアップグレードは期待した効果が出ないことがあります
- 現在のアプリ構成で課題が解決できている：B2Bや自動化をアプリで運用できていて不満がなければ、急いで置き換える必要はありません
一方で、チェックアウトの拡張・B2Bの本格運用・複数ストア展開など「Plusでしかできないこと」に明確な計画があるなら、月商がまだ小さくても導入する価値はあります。費用は判断材料の一つであって、起点は事業計画です。
Shopify Plusの見積もりを取る流れと確認ポイント
正確な費用を把握するには、最終的にShopifyからの個別見積もりが必要です。ここまで見てきたとおり、VPFの料率もPlusの決済手数料も契約条件によって変わるためです。見積もりを取る際は、次の順で進めるとスムーズです。
- 1. チャネル構成と月商計画を整理する：D2C・B2B・POSそれぞれの現在の月商と今後の計画をまとめます。VPFの見積もり精度はこの整理の精度で決まります
- 2. Shopifyへ見積もりを依頼する：セルフサーブでも営業担当経由でも構いませんが、GMVが大きい場合やB2B比率が高い場合は、条件の確認事項が多いため営業担当との会話を挟むことをおすすめします
- 3. 提示された条件を確認する：月額費用だけでなく、次のポイントを必ず確認します
確認すべき条件は具体的には次の5点です。
- 契約年数（1年/3年）ごとの月額費用
- VPFのチャネル別料率と、自社の月商計画でいつ切り替わるか
- Shopify Paymentsのカード種別ごとの料率
- 拡張ストアの利用予定数と条件
- 課金の開始タイミング（構築期間との関係）
当社では、この整理と確認にお見積もりの段階から無料で伴走し、プラン費用・VPF・決済手数料を合算した総額を現在の構成と並べて比較できる形でご提示しています。
まとめ — 月額だけでなく総額でシミュレーションする
Shopify Plusの費用のポイントを整理します。
- プラン費用は円建てで1年契約398,000円/月・3年契約368,000円/月（税別）
- プラットフォーム料金は「月額費用」と「GMV連動額」の高い方が請求される（VPF）。D2C単体なら月商約1.05億円が切替ライン
- GMV連動額はチャネル別料率（D2C 0.35%・B2B 0.18%・POS 0.25%※3年契約の場合)の合計。B2B比率が高いほど有利
- 決済手数料は優遇される（公式公表の下限は2.9%＋0円〜）が、手数料の差だけで判断せず、プラン費用・VPF・決済手数料の総額で比較する
- 構築費（数百万円〜）・アプリ・保守運用費も含めて予算を組む
当社が構築・運用を支援しているShopify Plusストアの例です。
そのほかの事例は支援実績一覧をご覧ください。
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