Shopify Plusの導入事例まとめ — 国内大手企業と当社支援6事例に見る「Plusを選ぶ理由」

国内主要企業のShopify Plus導入事例【業種別】

国内では、食品・アパレル・小売からキャラクターIPまで、幅広い業種の大手企業がShopify Plusの導入を公表しています。まずはShopify公式の導入事例として公表されている国内企業を業種別に整理します。事例を眺めるときのポイントは、社名の顔ぶれではなく「その企業はなぜPlusだったのか」です。本記事では後半で、その選定理由を機能軸で整理します。

※出典: Shopify公式導入事例（2026年7月時点の公表内容）。成果の数値は各社の事例ページで公表されている値です

食品・飲料 — メーカー直販（D2C）の基盤として

食品業界では、メーカーが直販チャネルを本格化するタイミングでPlusを選ぶ例が目立ちます。サントリーや日清食品のような大手メーカーがD2Cの基盤としてPlusを公表しているほか、カンロやSoup Stock Tokyoのように、ブランド体験やOMO（店舗とECの連携）を軸にした活用も公表されています。メーカー直販は、通販限定セット・ギフト対応・定期購入など「モールではできない企画」を実現できるかが鍵になるため、拡張性の高い基盤が求められます。当社が支援したmizkanストア（後述）もこの典型例です。

アパレル・ファッション — ブランド統合と越境

アパレルでは「複数ブランド・複数サイトの統合」と「越境EC」がPlus採用の2大テーマです。三陽商会の公式事例では、8つに分散していたECサイトを統合し、GMV（流通取引総額）が前年同期比115％になったことが公表されています。運用コストの削減と少人数への担当集約も、統合の効果として語られています。

Her lip toの公式事例では、2022年5月のPlus導入後、リピート率149％（導入直後14か月と直近14か月の比較）、越境ECの売上増加率 約400％（越境サービス利用開始から半年）という数値が公表されています。トラフィック急増時のサーバーダウン解消も導入理由として挙げられており、後述する「大規模トラフィック」パターンの例でもあります。

小売・生活雑貨 — B2CとB2B、店舗とECの統合

小売業では、B2CとB2B、実店舗とECといった「複数チャネルの統合」がPlus採用の中心テーマです。DAISO（大創産業）の公式事例では、通常プランで始めたECをデータ処理速度の課題から2021年9月にPlusへアップグレードし、消費者向けの「ネットストア」と法人向けの「オンラインショップ」を両軸で運用、売上高400％・トラフィック249％という成果が公表されています。サンドラッグは販売チャネルの垣根をなくす顧客データ統合を、お仏壇のはせがわは旧来システムの刷新を、それぞれ公表しています。

メーカーD2C・キャラクターIP — トラフィックとグローバル

アクセス集中への耐性とグローバル展開のしやすさは、Plusが最も分かりやすく効く領域です。ちいかわマーケットの公式事例では、人気による爆発的なトラフィックでサーバーダウンが起きていた状況から2022年にPlusへ移行し、以後サーバーダウンゼロ・3年でGMV5倍超という成果が公表されています。AnkerやKINTOのようなグローバルD2Cブランド、KANADEMONOのようにD2CからB2Bへ販路を広げた例も公表されています。

気になるサイトが「Shopify製か・Plusか」を見分けるには

あるサイトがShopifyで作られているかは外部からもある程度確認できますが、Plusかどうかを外部から確実に見分ける方法はありません。Shopify製かどうかは、ページのHTMLソースに「cdn.shopify.com」（Shopifyの配信サーバー）への参照が含まれているか、カートページのURLが「/cart」であるか、といった点から推測できます。一方、PlusかどうかはHTMLに現れないため、チェックアウトの作り込み（購入ステップに独自要素がある）、B2B向け機能、複数ブランドでの共通基盤といった「Plus限定機能の痕跡」から推測するしかなく、確実に知るには公式事例や企業の発表を確認するのが正確です。本記事で挙げた企業は、いずれもShopify公式または各社がPlus利用を公表している事例です。

当社が支援したShopify Plus導入事例6件【一次情報】

公表事例だけでは「実際にどう進めたのか」までは見えません。ここからは、当社ファイブビットがShopify Plusの構築・運用を支援した6つの事例を、背景・課題・進め方まで一次情報で紹介します。新規構築から移行支援、B2B開発、技術アドバイザリーまで、Plusとの関わり方はプロジェクトごとに異なります。

mizkanストア — 食品メーカーの公式通販をPlusで新規構築

ミツカングループの公式通販サイト「mizkanストア」を、Shopify Plusで新規構築した事例です。通販限定セットやギフト対応など、メーカー直販ならではの企画を実現できるEC基盤が求められていました。2023年3月の公開後も継続的に開発体制を提供し、新ブランド「Fibee」の直販チャネル追加や、2025年2月にはコミュニティサイト「ミツカン365」との会員ID共通化（SSO連携）まで、段階的に拡張を続けています。→ mizkanストアの事例詳細

ミツカン365 — PoCから参画した「ECにとどまらない」Plus活用

食のコミュニティサイト「ミツカン365」では、構想段階のPoC（技術検証）から参画しました。コミュニティ機能やポイントプログラムなど、物販にとどまらないShopify活用の技術検証と、複数ベンダーが関わるプロジェクトでのShopify観点の技術判断を担当。開発ベンダーは別に置き、当社は技術アドバイザーとして要件定義支援・提案レビュー・品質チェックを行う体制です。2024年7月の一般公開後、リリース約9か月で会員登録数10万人を突破（2025年4月発表）しました。→ ミツカン365の事例詳細

ZENB — 事業拡大を支える開発リソースの安定供給

食品ブランド「ZENB」では、事業の急拡大に対してShopifyに精通した開発リソースが不足しているという課題に対し、人月単位でリソースを安定提供する体制を構築しました。海外拠点の既存ベンダーからの運用引き継ぎとサイトリニューアルを経て、2021年4月から4年以上継続的に支援しています。ブランドの成長とともに、グループのmizkanストアとの窓口一本化など、グループ横断の支援体制に発展しました。→ ZENBの事例詳細

OFFICE ZENB — Plusの拡張ストア枠でB2B新規事業を立ち上げ

法人向け置き食サービス「OFFICE ZENB」は、すでに契約していたShopify Plusの拡張ストア枠を活用して新規構築した事例です。Plusは1契約で最大9つまでストアを追加でき（枠を超えて追加する場合は1ストアあたり月額47,800円）、新規事業をプラットフォームコストを抑えてスピーディーに立ち上げられます。一般消費者向けECとは異なる、お問い合わせ・資料ダウンロード起点の法人向け導線を設計し、2025年9月のサービス開始後も継続支援しています。→ OFFICE ZENBの事例詳細

Knuth Marf — PlusのB2B機能×帳票のカスタム開発

アパレルブランド「Knuth Marf」は、Shopify Plusのネイティブ機能で自社ECと卸販売（B2B）を展開しています。課題は、卸先へ渡す納品書・領収書が標準機能では要件（税抜表示、上代・下代の記載など）を満たせないことでした。当社は卸のお客様と一般のお客様で帳票を出し分ける仕組みと、卸取引専用の帳票フォーマットを開発。さらにShopifyと請求書サービスをAPI連携し、手作業だった月次請求書発行の自動化も進めています。PlusのB2B機能は「土台」であり、日本の商習慣（掛け払い・上代下代・税抜帳票）への適合は開発で埋める——B2B事例の実務はこの組み合わせが典型です。→ Knuth Marfの事例詳細

RYLEE&CRU — 移行から本国Plusストアへの統合、内製化まで

ベビー服・子供服ブランド「RYLEE&CRU」の日本公式通販では、他社ECプラットフォームからShopifyへの移行を技術面から支援し、Shopify POSによる実店舗との在庫・会員・ポイント一元化や、管理画面から特集ページを組み立てられる内製化ツールの開発まで担当しました。2024年には本国主導によるShopify Plusストアへの移行（ドメイン切替・顧客データ移行）も支援。最終的にEC運用の内製化が実現し、約5年の伴走を経て2026年5月に当社の支援は完了しています。「支援の終わり方」まで含めて設計できるのが、伴走型パートナーの価値だと考えています。→ RYLEE&CRUの事例詳細

事例からわかる、企業がShopify Plusを選ぶ5つの理由

ここまでの事例を機能軸で整理すると、Plusを選ぶ理由は大きく5つのパターンに分かれます。自社の課題がどのパターンに当てはまるかを確認することで、「大手も使っているから」ではない、根拠のある導入判断ができます。

それぞれ簡単に補足します。①チェックアウトのカスタマイズは、購入ステップ本体に手を入れられるのがPlus限定です（注文後のサンキューページや注文状況ページのカスタマイズは通常プランでも可能です）。②B2Bは、会社アカウント・顧客別価格表・掛け払いなどをアプリなしで実現できるPlusネイティブ機能で、Knuth Marfのように日本の商習慣に合わせた開発と組み合わせるのが実務の定石です。

③複数ストアは、ブランド別・国別・B2B/B2C別にストアを分けたい企業に効きます。なお、複数ストアの運営自体は通常プランでも別契約すれば可能で、Plusの価値は「1契約に9ストアまで含められる」コスト面と管理面（Organizations）にあります。④SSOは「顧客ログインの統合（Multipass）」と「管理画面のSAML SSO」の2軸があります。Multipassはレガシー顧客アカウント限定のため、これから新規で設計する場合は新しい顧客アカウント基盤を前提にした検討をおすすめします。⑤大規模トラフィックは、ちいかわマーケットの「サーバーダウンゼロ」が象徴的です。インフラの運用・増強をShopify側が担うため、アクセス集中のたびにサーバー増強を計画する運用から解放されます。

各機能の詳細はShopify Plusとは？（機能・通常プランとの違い）で解説しています。

事例から学ぶ、Plus導入を成功させる3つのポイント

成果が公表されている事例と、当社の支援経験に共通する成功要因は3つです。

① 課題をPlus限定機能に紐付けてから決める

「大手が使っているから」「成長したから次はPlus」ではなく、上の5パターンのどれに当てはまるかを確認してから判断します。DAISOが「データ処理速度」という具体的な課題を理由にアップグレードしたように、成果が公表されている事例は導入理由が明確です。逆に、当てはまるパターンがなければPlusにしない判断も含めて正解です。移行そのものにも構築費用と社内工数がかかるため、「何を解決するための移行か」を一文で言えない状態で進めるべきではありません。

② 一度に作り切らず、段階的に拡張する

mizkanストアは通販サイトの新規構築から始めて、新ブランドの直販チャネル追加、コミュニティサイトとのSSO連携へと段階的に拡張しました。ZENBの支援がグループのmizkanストア、OFFICE ZENBへと広がったのも同じ構図です。Plusは拡張ストア枠やAPIレート上限の余裕など「あとから広げる余白」を持てるのが強みで、初期構築にすべてを詰め込むより、運用しながら優先順位を見直して拡張していくほうが、投資対効果の検証もしやすくなります。

③ 運用体制とパートナーの役割分担を先に決める

6事例のパートナーの関わり方はそれぞれ異なります。ミツカン365のように開発ベンダーとは別に技術アドバイザーを置く体制もあれば、ZENBのように開発リソースを人月で補完する形、RYLEE&CRUのように内製化をゴールにした伴走もあります。共通するのは、構築だけでなく「公開後に誰がどう回すか」から逆算して体制を決めている点です。パートナーの探し方・見極め方はShopify Plusパートナーの選び方で詳しく解説しています。

Shopify Plusにしなくていいケース

事例がどれだけ魅力的でも、次に当てはまる場合はPlusにする必要はありません。

• 5つのパターンに明確な用途がない：チェックアウト拡張・B2B・複数ストア・SSO・大規模トラフィックのいずれにも差し迫った課題がなければ、アドバンスプラン以下で十分です
• やりたいことが実は通常プランでできる：サンキューページ・注文状況ページのカスタマイズ、Shopify Flowによる自動化、複数ストアの運営自体（別契約）は、Plus限定ではありません。「Plusでないとできない」と誤解されがちな領域こそ、導入前に確認する価値があります
• 費用の回収シナリオが描けない：Plusはプラン費用だけでなく、GMV連動のVPF（変動プラットフォーム料金）を含めた総額で判断が必要です。詳しくはShopify Plusの料金・費用まとめをご覧ください

判断の目安として、月商が数千万円規模に届いていない場合は、まずアドバンスプラン以下で売上とオペレーションを固めるほうが合理的なことが多いです。一方で、月商規模ではなくB2B機能などの明確な用途を理由に導入する例もあるため、「月商◯円になったらPlus」という単純な線引きよりも、機能ニーズを起点に考えることをおすすめします。当社は、ご相談の結果「Plusにしない方がよい」と判断した場合はその根拠を添えてお伝えしています。事例の派手な数値ではなく、自社の課題と機能の対応関係で判断することが、導入後の後悔を防ぐ最短ルートです。

まとめ — 事例は「なぜPlusだったのか」で読む

本記事のポイントを整理します。

• 国内ではサントリー・日清食品・DAISO・三陽商会・ちいかわマーケットなど、大手企業のPlus導入事例が公式に多数公表されている
• 公表されている成果には、売上高400％（DAISO）、GMV5倍超・サーバーダウンゼロ（ちいかわマーケット）、8サイト統合でGMV115％（三陽商会）などがある
• 事例を機能軸で整理すると、Plusを選ぶ理由は「チェックアウト拡張・B2B・複数ストア・SSO・大規模トラフィック/越境」の5パターンに集約される
• 成果を出すのはプランではなく運用。課題と機能の対応関係を確認し、当てはまらなければPlusにしない判断も正解

当社が構築・運用を支援しているShopify Plusストアの例です。

mizkanストア株式会社Mizkan食品メーカーの公式通販サイトをPlusで新規構築。コミュニティサイトとの会員ID共通化（SSO連携）まで段階的に拡張。

そのほかの事例は支援実績一覧をご覧ください。

ファイブビットは、Shopifyパートナープログラムで「Plusティア」認定を受けたShopify専門の開発パートナーです。Shopify Plusの導入・移行をご検討中でしたら、本記事の5パターンに沿って貴社の課題を整理するところから無料でご相談いただけます。Shopify Plus構築サービスのページをご覧のうえ、お気軽にご相談ください（ご相談・お見積りは無料です）。Plusの機能・事例・費用をまとめた資料は資料請求ページからダウンロードいただけます。